シャスタ山には最近になっても謎の失踪事件が後を絶たないのか

ここ数年は冬になって来ると台所で食事をするには寒すぎるので、エアコンを効かせたPCのある部屋でAmazon Prime Videoを見ながら食事をしている。見たい動画はあまりないので実質暇つぶしの映画ばかり見ている

(以下は本論から脱線した前振り。本論だけを読みたい人は２つの「---」で囲った部分は飛ばしてください)
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欧米の多くの経済専門家が日本の経済政策に恐怖を抱いている

https://www.youtube.com/watch?v=JHHXs6yV4mg
Japan Just TRIGGERED a Global Debt Warning - $12 TRILLION Bond Market BLOWN

最近数か月は海外の大手メディアや多くの海外の個人Youtuberがこの事ばかり言っている。日本が経済悪化して米国債を投げ売りすることを極度に恐れているようだ。筆者がtwitterで何度も「日本は米国債を大量売却しろ」と言ってきたのを担当者が聞いたか？（笑）
既に620億ドル売却したそうだが。この主張は今でも変わらない。とにかく米国債を大量売却して米国を損切りせよと言う事だ。
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実利優先で悪党と手を結ぶと言うやり方はもうできない

石破前首相、高市首相に苦言　「台湾問題の断言これまで避けてきた」(毎日新聞)
https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/mainichi/politics/mainichi-20251113k0000m010411000c
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石破茂前首相は13日に出演したラジオ番組で、中国が台湾を海上封鎖した場合に、自衛隊が集団的自衛権を行使する「存立危機事態」になり得ると高市早苗首相が国会で答弁したことについて、「台湾問題で『この場合はこう』と政府が断定することは、歴代政権が避けてきたことだ」と苦言を呈した。
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今年の大みそか、ついにガソリン税の暫定税率が撤廃される。えらい時間がかかったものだ。民主党政権時にやろうとしたが結局小沢一郎らが態度を翻してもうかれこれ16年か？

このガソリン税の暫定税率は、その小沢の師匠である田中角栄が作ったものだ。もちろんずっとこの税率が施行されたままになったのは田中角栄の責任ではない。
　そして、いま中国が台湾を武力統一しようとすることに関し、日本は存立危機事態になりえると初の女性首相となった高市早苗首相は国会で答弁した。これに中国が激烈に反応している。
　この問題も、もとをただせば結局また田中角栄の当時の決断が発端だ。領土問題を棚上げして日中平和友好条約を締結したのが真の発端だ。

つまり、今年は今までの日本の戦後政策を大転換する年となっている。もっとさかのぼれば吉田茂元首相が米国と締結した日米安全保障条約も実質無効となる時代になる。
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自分勝手さが仇となって分裂していくアメリカ。今年が分裂元年だ

このブログエントリーをもってして米国絡みの話は今後もうしないだろう。仮に米国が米国でなくなったとしてもtwitterで少し触れるだけでここでは触れない。あまりにもバカバカしいほど自分勝手な連中の動きを論ずるのは無意味で時間の無駄に思えてきたからだ。
加えて既に破産状態である米国にいちいち論ずるのも無意味だ。米国に関して意見するのももう無意味。何故ならもうすぐ無くなってしまうのだから。

各国の主流メディアはどこかの州が独立したか、または分裂したかが確定的になった時点で報じ始めるだろう。それまでは米国経済は堅調と、いつもの壊れたロボットのように言い続ける。金融関連のメディアならとくにそうだ。NYダウが一夜にして消滅したら自分らの食い扶持も無くなっていくのだし。

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人工知能がnVidiaの循環取引について人と議論（笑）

https://www.youtube.com/watch?v=zthg_TIIHpM
【私は恐怖を感じた】NVIDIAとOpenAIの15兆円に及ぶ「循環取引」について解説します【中島聡】

中島聡と言う人は、Windows95やInternet Explorerの開発にも携わった開発者だそうで、上記のビデオはこの人が作った音声入力対応のAI（Mulmo Chat--マルチモーダルと言う意味から取ったようだが）と会話してnVidiaの循環取引について議論している。

もう、テレビの解説者も必要ないね（笑）

nVidiaの循環取引疑惑は、人工知能バブルを示唆している事であり、そもそもAI業界のリーダーであるnVidiaがなぜ率先してそのようないかがわしい事をするのか。これは現経済システムの限界を暗示している事象だ。

度々筆者は言ってるが上場企業は破綻直前まで全力で儲けなければならない宿命を負っている。そんなのは従業員にも地球環境にも良くは無いのは明白。株主がニンマリするだけだが、カネが儲かりゃ何も言う事ないと言う浅薄な思考形態なら、その株主は後を追って悲惨な目に遭うだろう。

金融操作で利益を得ている会社や国家は自ら終了していると言ってるも同然

https://news.yahoo.co.jp/articles/3d6b49af78f7619fe2c5f2ac9e6b534b7472a0f0?page=1
SNSでも話題に　「アルファードの大暴落」を引き起こしたとされる「残クレ」とは？

ほんとトヨタはやり方が阿漕だよね。DQNの虚栄心を煽る車を作り、それを高額でかつリースで販売を実質強要して、そのDQNを食い物にしている。もっとも、残クレを実質強要する他社も同じだ。ネットで何度も見るが、購入よりリースの方が早く納車できるとディーラーに言われたと言う証言が、顧客を残クレを実質誘導し強要している紛れもない証拠だろう。友人は日産車を残クレで買ったらしくトータルで高い金を払う事になったから、次はその車の後継車種を普通に購入したそうだ。要するに普通に買える余力があるにもかかわらず残クレに誘導させられ騙されたわけだ。

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チャーリーカーク殺害事件の背景は以下の2つの動画を見ればたぶん誰でも理解できる

https://www.youtube.com/watch?v=5FXlaCFyPII&t=1080s
PROOF Charlie Kirk Was TERRIFIED Of Israel!

https://www.youtube.com/watch?v=fcDI6YNO76M
Charlie Kirk Warns Israel Could Lose His Support!
（殺害事件の１か月前の動画）

（動画は音声合成で日本語で聞く事が出来る）
一言で言ったら、不良仲間やヤクザ組織から抜けようとして、殺されたって事だ。

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日本のアフリカ開発事業は従来型の「焼き畑農業」と同じ

アフリカホームタウン問題、外務省が全否定「特別ビザ検討すらない」「あくまで交流事業」
https://www.sankei.com/article/20250825-HJKSYRMQ7NEPTG2FUNHZNADUFA/

複数の海外メディアも注目している日本のアフリカ開発事業。政府官僚が一丸となり巨額投資を行いアフリカ諸国へインフラ投資し資源開発を目論む事業だ。既に米国中国が先行しているが、日本の場合、彼ら自身が「オファー型」という、アフリカのリクエストに応えながら共同事業を行うと言うスタンスで、収奪だけを求めてない穏当なアプローチを強調をしているが、目指している事は他国と基本的には同じだ。
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場外乱闘を繰り返す三文役者に翻弄される世界各国。米国もトランプも終わりなんだから関わるべきでない

https://www.dailyshincho.jp/article/2025/08060540/
「少女人身売買の顧客リスト」に大統領の名前が!?　いまアメリカで“トランプ離れ”が起きている理由

米国大統領ドナルドトランプは、何年も続く少女性搾取を行われたと言われるエプスタイン疑惑の最重要人物の一人だ。生存者の中では筆頭の疑惑の人物だ。なぜなら首謀者エプスタインと長年の親友であり、悪友でもあったからだ。トランプのフロリダの別荘に少女を囲い働かせてエプスタインもそれに関わっていた。

トランプは、６度も破産したカジノオーナーであると言われ、政治集会では悪役プロレスラーのノリで支持者を煽り、自分を大きく見せる。親分気取りで、自分が世界をうまく操り、各国の争いを調停できると妄信している。もしくはそのように世間から見られるように装っている。
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米国は今年後半から実質的に国の体裁がなくなっていってもおかしくはない

https://www.youtube.com/watch?v=mrcw47FHgxc
LIVE: Trump GOES NUTS as Japan QUITS U.S. Auto Market - $60B U.S. Disappear
(ライブ：日本が米国自動車市場から撤退、トランプ大統領激怒 ― 600億ドルの米国市場が消滅)


世界中の人々がこの米国大統領の発狂ぶりに驚き、怒り、戸惑い、加えて危険なものを感じ取っていると思うが、筆者自身ここまで酷いとは思わなかった。
　上記のビデオタイトルは本当かどうかは分からない。しかし、以前見た複数動画でも同じことを言っている。普通に考えればやってられないと思っているはず。筆者は、何年も前から企業は米国から逃げるかもしくは腹を決めて心中するかどちらかを選ぶしかないと、ここで述べていたが、ついに米国に投資している大企業が動き出したのかもしれない。
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