2014年04月05日

小保方晴子氏は科学界のタブーを隠蔽するための生贄なのか

小保方晴子氏を「犠牲者」にした独立行政法人・理研の組織的欠陥  - 井上久男「ニュースの深層」

理研の会見には異論はない。しかし、小保方さんが行っていたことは特別なケースだったのか?科学界にいる者なら誰でも多少やっていることではないのかと言う疑いもあった。
上のコラムを読むと、処世術を知らない小保方さんが業界の利益を毀損させてはならない暗黙のルールを逸脱した、つまりタブーを破ってしまったために生贄にされたとしか思えなくなった。



 予想されていたことだが、やはり、凶悪醜悪週刊誌のツートップ、週刊文春と週刊新潮が彼女をこき下ろす記事を書いて、紙とインクの大量浪費を行ってしまった。これら二誌は日本人を低俗化する最悪の媒体だ。全ての問題を、汚いカネ、ふしだらな男女関係、ドラッグなどに収斂させるように仕向けている。「人間はみんな悪いやつらなんだよ」と薄ら笑いを浮かべて嘲笑している下劣なメディアなのだ。偽ベートーベン報道を報道したことで自分達の存在意義はまだまだあるなんて思っているのだろうが、そもそも邪悪なので悪党同士がターゲットとしている敵対勢力の罪を誰かにあげつらって自らの正当性をアピールしているだけにしか見えない。

話を戻して、ここで言うタブーとは、やはりSTAP細胞そのものがぬるま湯に浸かった各種業界の利権を脅かす可能性が高くなったことだ。それにより、STAP細胞の信用を無き物にするために、業界の悪しき慣習(業界に都合の良い論文内容にしないと博士論文がパスしないため、論文そのものの信憑性が薄くなり剽窃しても問題視しない土壌)をさも小保方氏だけがやっているかのように見せかけメディアを使って個人攻撃を行い、自分達のぬるま湯体質の温存を図ったということだ。

 本当なら業界の悪しき慣習も隠蔽したいところだが、利権だけは死守したいがために、あえて自らの暗部をさらけ出し、肉を切らせて骨を断とうとしたわけだ。ここでいう利権と言うのは、科学界や医療業界の国民を騙してカネを詐取している仕組みだ。文科省や厚労省を通して税金を自分達の業界に還流させる仕組みだ。(もっとも今回の騒動で理研はかなりの深手を負ったが、八百長問題がいまだ解決していない、公益法人を認められた角界と同じく、いずれ理研は更なる特権的地位を国から与えられるだろう。上の記事の指摘しているが、理研は文科省官僚の天下り先だ)

しかし、この筆者の推論はSTAP細胞が存在しなければ全く成り立たなくなる。しかし、以下の6ページ目抜粋
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ネイチャー誌自身が「がん研究に関する論文の実験の89%が再現不可能」などとする記事を掲載しているのだ
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というのだから、STAP論文は大きく取り上げられなければ論文の不正を事細かにチェックされなかっただろうし、科学業界ではごく普通(といっても本質的には疑念が残るものだが)の論文として数多くの論文の中に埋もれてしまっていたことだろう。

つまりネイチャーでは再現不能な実験を示した論文ばかりなのにSTAP論文だけが大きく問題視されているというのは、それだけSTAP細胞が脅威と思っている勢力がいるとしか思えないのだ。そもそもSTAP論文は最初ネイチャーが強烈に拒絶していたのは小保方氏の発言で明らかなので、業界が受け入れたくないものだったのは明らかだ。なのにネイチャーはSTAP論文を受け入れた。ネイチャー内に肯定派と反対派がせめぎあっていた可能性がある。

STAP細胞の真偽は別として、STAP細胞「のようなもの」が世に知れ渡ってしまったら、おまんまの食い上げだと危惧した勢力がいるとしか筆者には思えないのである。
posted by danpei at 11:19| science